他人は他人

こうした見方からすると、「べき」ではなく、「したい」の立場から家庭にいようと考える人にとっては、「外で働きたいと思ったときは外で働ける自由がある」ことが何よりも重要です。「外で働く」という選択と「家庭にとどまる」という選択とは、対立しているように見えて、実は密接につながっているのです。もう一つの問題は、「働くべきか」という問いは、働かなくてもすむ人にしか通用しないという点です。すでに述べたように、これまでの「普通」は、夫が安定した会社に勤め、自分は専業主婦で安心して食べていける、というモデルでした。高度成長期には、男性は終身雇用という暗黙の了解があり、女性は、離婚さえしなければ、少なくとも夫の定年までは、夫の収入をあてにすることが可能でした。ところが、いまや大手企業でさえ倒産の可能性に絶えずさらされ、夫は必ずしも安定した収入源ではありません。働かなくてはやっていけない人々が増えているときに、「働くべきか」「家庭にとどまるべきか」の二者択一を迫っても、「何を寝言をいっているのか」といわれるのが関の山でしょう。世帯でひとくくりにされて、夫や子どもの一部のように暮らしなさい、といわれ続けてきた女性たちの中には、個人単位で生きたいと願う気持ちが強く、こうした女性の間で、「働くべきだ」論は根強い支持を得ていました。これからは「世帯単位でもいい」「家にいるべきだ」と主張する女性の間にも、「働かなくてはやっていけない」派が増えていくでしょう。「べき」か「べきでない」かを超えて、「自分は何がしたいのか」「そのために何が必要か」「したいことを支えるための金銭的裏付けをどう確保するのか」を基本に、新しい仕組みづくりに踏み出すときです。「働く母親の子どもはみんな非行に走る」だとか「女性はだれでもみな働くべきだ」とかいった、自分と同じことをしない女を仲間から排除する心の動きとは、この際きっぱり手を切りましょう。「他人は他人」「自分は自分」、でも、もし女性であるために不利になっている部分が見つかったら、見つけた者同士がその部分で力を合わせて仕組みの改善を図る。もし利害の対立があったら、それぞれの局面で調整を図ればいいのです。

出典:

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